2025年度 北海道地理学会 春季大会　研究発表要旨


【第1会場】5報告

Monitoring Tropospheric Methane Concentrations using TROPOMI Sentinel 5P Satellite; A Case Study of Ghana, West Africa：Nadine Osei-Essah（ Graduate School of Environmental Science, Hokkaido University）、Yuichi Hayakawa（Hokkaido University）
The research investigates tropospheric methane concentrations over Ghana from 2019-2022 using high-resolution Sentinel 5P TROPOMI data. Analysis reveals a long-term increasing trend, with a 13.6 ppb annual mean increase, indicating anthropogenic influence. Seasonal patterns show peaks around September-October and lows around July-August, likely tied to agriculture and rainfall cycles. Spatial maps reveal high methane concentrations in the southern, urbanized areas and near water bodies, with increases observed over the years. These findings highlight significant anthropogenic influence, the need for further analysis of surface level sources, and emphasize the significance of methane emissions for Ghana’s Climate action planning.

Trend analysis of hydroclimatic and anthropogenic factors in Mukawa river basin：Susan NGWIRA（ Hokkaido University）、Yuichi Hayakawa（Hokkaido University）、Teiji　Watanabe（Hokkaido University）
The study examined trends in hydroclimatic and anthropogenic variables in the Mukawa catchment, Hokkaido, using Mann-Kendall, permutation tests, and Sen’s slope. Rainfall showed significant increases at two stations, while snowfall significantly declined. Temperatures—average, maximum, and minimum—showed increasing trends. River discharge exhibited a non-significant rise, whereas irrigation water use significantly decreased. Permutation tests confirmed trends in rainfall, snowfall, temperature, and irrigation data. Increased precipitation and reduced water abstraction contributed to higher river flow, while declining snowfall may impact paddy fields. Rising temperatures benefit crop cultivation, but increased flow velocity may disrupt fish migration. Findings support climate adaptation and ecosystem management strategies.

霧島連山　高千穂峰脊門丘におけるマウンド状地形：朝日克彦（宮崎産業経営大学）、澤田結基（福山市立大学）
霧島火山の一角，高千穂峰のうち脊門丘付近に周氷河地形のうち「アースハンモック」が分布するという概略的な記録がされている（横山，1996，2002）．そこでこの地形の分布範囲や形状の詳細な記載，さらに地表面を構成するスコリアとの特性を踏まえると，これらの地形は，スコリア丘の安息角斜面では植被階状土，鞍部の傾斜が緩い箇所では「しっぽ状植生」であることが分かった．

３次元スキャンニングデータによる登山道整備状況についての検証‐大雪山国立公園黒岳周辺の登山道の事例‐：王 婷・渡辺悌二（北海道大学地球環境科学研究院）
ドローンやスマホスキャンニングアプリの開発・普及により、低コストで高精細な3次元データや地形図を作成することができるようになった。本研究は、大雪山国立公園における黒岳周辺の登山道を対象に、登山道の土砂流出を軽減するために設置された枕木の現在の機能状況を、スマホのスキャンニングアプリで取得した登山道3Dデータを用いて明らかにした。

北海道におけるクーリングシェルターの立地特性に関する地理学的研究：小野塚仁海（北海道立総合研究機構）、佐々木優二（北海道立総合研究機構）
近年、比較的寒冷な北海道で熱中症の発症が急増している。環境省は、熱中症対策として、市町村による「クーリングシェルター（以下、CS）」の指定を推進しているが、CSの適切な配置手法については十分に整理されていない。そこで本研究では、北海道における現在のCSの地理的特徴を明らかにするとともに、マイクロジオデータを用いた空間分析により、今後CSとして有望と考えられる施設の条件や選定手法について考察する。


【第2会場】6報告

走行実績データを用いた札幌における自転車利用の空間分析：松村駿作（北海道大学）、早川裕弌（北海道大学）
都市部やその周辺における自転車利用の実態を明らかにすることは、都市環境を客観的に把握する上で重要である。本研究では、札幌市全域を対象とし、野外調査やリモートセンシング等を用いて、道幅や勾配など道路の物理的空間情報や、景観・環境情報を収集する。また、自転車利用者の時間・場所・数を示す走行実績データとあわせて、GISを用いて総合的に分析し、自転車利用の実態を定量評価する。

VRゴーグルを活用した授業実践報告−世界遺産を題材に−佐藤憲幸（北海道美深高等学校）
美深高校１学年生徒（28名）を対象に、地理総合の授業において、VR（仮想現実）ゴーグル（2025年3月,30台購入）を活用した授業実践の報告（6月実施予定）。題材には「世界遺産」を採用し、VRを通じて世界遺産の空間的広がり等を視覚的・立体的に体感することにより、地理的な理解を深めることを目標とした。また、世界遺産の文化的・歴史的価値についてもVRを活用することで、より理解が深まることを期待したい。

北海道における在留外国人の分布とその変化：勝又悠太朗（旭川市立大学）
「在留外国人統計」によると、2012〜2022年に北海道の在留外国人数は23,464人の増加をみた。これは、都道府県別にみると全国第４位の高い増加率であり、北海道は近年の在留外国人の増加が顕著な地域といえる。また、この期間で在留外国人の国籍構成にも変化が生じている。これらを踏まえて、本報告では、北海道における在留外国人の分布とその変化を明らかにしていく。その際、国籍別にみた分布の特徴とその要因を中心に検討する。

戦時改描図その後‐北海道の５万分1地形図の場合‐：山田誠（京都大学名誉教授）
発表者の改描図研究の延長として、北海道の５万分１地形図を例に、改描された図幅の戦後の動向を解明する。結果として、１．多くの図幅では戦後約２年で復元済の図が発行された、２．軍関係の施設を含む図ではその注記・記号を削除し、その他を復元した図が発行された、３．戦時中に修正された図では、戦後はそれに基づく図が発行された等が知られた。ただ一部には1950年代半ばまで改描内容を含む図が現役という例外的な図もあった。

戦後80年、ボーダーの変動と「北方」地誌の試み：武田　泉（北海道教育大学札幌校）
今年は戦後80年であるが、北海道は北方に対ロ国境を有するが、ボーダー（国境）への認識は希薄化している。今回は、国境研究の一環として、北海道がボーダー近隣地域に位置すしながら、戦後は日本の「北方」地域がボーダーの両側に分断する中で、ボーダーに起因する各種遺産や引揚者・帰国者の趨勢に起因する各種取組（姉妹都市提携や帰国支援活動、北方領土問題関連事項等）を取り上げつつ、「北方」地誌の可能性を検討したい。

北海道バレー構想の特色・可能性と課題：菊地達夫（北翔大学）
北海道バレー構想は、次世代半導体製造のラピダス立地を中心として、苫小牧市（南方面）から石狩市（北方面）にかけての道央圏に半導体関連の企業集積を形成しようとする試みである。そのため、現状の企業立地・集積の特色や影響、その可能性や課題について、これまでの動向を中心に報告する。